当院について

  • 私たち朝里中央病院は、朝里病院、朝里整形外科内科病院、朝里整形外科おたるクリニックの3施設を統合し、平成22年10月に「朝里中央病院」としてオープンいたしました。 
  • 地域の中核的医療機関として、医療と介護の一体的な提供に力を入れ、地域のみなさまから信頼される病院を目指します。
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  • 患者さんの権利と責務 ・ 個人情報保護 について

  •   ・患者さんの権利と責務 についてのご紹介です。
  •   ・個人情報保護 についてのご紹介です。
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北光会 一般事業主動計画

  • 医療法人北光会は「次世代育成支援対策推進法」及び「女性活躍推進法」に基づき「一般事業主行動計画」を公表いたします。
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病院長 ごあいさつ

 

 朝里中央病院は、2010年10月、朝里病院、朝里整形外科・内科病院、朝里整形外科おたるクリニックを統合して再出発し、「充実した医療と介護の連携を通し、地域に信頼される病院」を目標に現在、急性期病床(10対1)、地域包括ケア病棟・病床、療養病棟、計155床で運営しております。このうち、地域包括ケア病棟・病床は、2014年の診療報酬改定を契機に従来の障害者病棟より転換しました。

急性期医療の充実、地域包括ケア病棟の効率化を目標として、隣接する「あっとほーむ朝里中央」等の介護系施設を展開し、「医療と介護の連携」を一層深化させようと計画しております。朝里中央病院は、今後もチーム医療の充実、情報の共有化、診療・看護の標準化に努力し、真の患者サービスの向上に尽してまいります。

病院長 山田 修

施設概要・基準

■構 造:鉄筋コンクリート造 地上5階

■病床数:155床 (3・4階60床、5階35床)

■施設基準 
・地域一般入院料 1
・療養病床入院基本料 1
・地域包括ケア病棟入院料 1 
・地域包括ケア入院医療管理料 1 
・特殊疾患入院施設管理加算
・栄養管理実施加算 
・救急搬送患者地域連携受入加算
・後発医薬品使用体制加算1 
・がん治療連携加算 
・医療機器安全管理加算1 
・在宅時医学総合管理料及び特定施設入居時等医学総合管理 
・CT撮影及びMRI撮影  
・運動器リハビリテーション1・脳血管疾患等リハビリテーション 2
・透析液水質確保加算2
・検体検査管理加算2
・診療録管理体制加算2
・療養環境加算
・療養病棟療養環境加算 1
・ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術 
・医科点数表第2章第10部手術の通則5及び6に掲げる手術 
・クラウンブリッジ維持管理
・CAD/CAM冠
・データ提出加算1
・在宅療養支援病院
・入院時食事療法
・生活療法(Ⅰ)
・外来リハビリテーション診療料
・心臓カテーテル法による諸検査の血管内視鏡検査加算
・医療安全対策加算2
・医療安全対策地域連携加算2
・人工腎臓導入期加算1
・機能強加加算
・下肢末梢動脈疾患指導管理加算
・輸血管理料Ⅱ
・認知症ケア加算3
・歯科外来診療環境体制加算1
・感染対策向上加算2
・サーベイランス強化加算
・連携強化加算
・入退院支援加算1
・協力対象施設入所者入院加算
・外来在宅歯科ベースアップ評価料Ⅰ
・入院ベースアップ評価料36

■主な診療設備
・手術室(第1・2) 
・透析室(透析装置33台) 
・X線TV撮影室 
・CT室(64列マルチスライスCT) 
・MRI室 
・DSA室(アンギオ装置、ポリグラフ) 
・生理検査室、内視鏡室 
・リハビリテーション室

 

■日本医療機能評価認定(2019年10月)

朝里中央病院は、公益財団法人日本医療機能評価機構の定める認定審査の結果、下記機能が認定されました。

主たる機能:一般病院Ⅰ (3rdG:Ver.2.0)

 副機能 :慢性期病院 (3rdG:Ver.2.0)

 

当院の後発医療品(ジェネリック医薬品)の使用について

 当院では、厚生労働省が示している通りに患者負担の軽減、医療保険財政の改善に資するものとして後発医薬品の使用促進に取り組んでおります。

ご質問等がございましたら、医師、薬剤師にお尋ねください。

 

※厚生労働省のHPより

・後発医薬品(ジェネリック医薬品)の使用促進について

 後発医薬品(ジェネリック医薬品)は、先発医薬品と治療学的に同等であるものとして製造販売が承認され、一般的に開発費用が安く抑えられることから、先発医薬品に比べて薬価が安くなっています。

 このため、後発医薬品の普及は、患者負担の軽減、医療保険財政の改善に資するものと考えられますが、日本では、後発医薬品の数量シェアは39.9%(平成23年9月の薬価調査に基づく集計値)であり、欧米諸国と比較して普及が進んでいません。

 その理由の1つに、医療関係者の間で、後発医薬品の品質や情報提供、安全供給に対する不安が払拭されていないということが挙げられます。

 こうした状況を踏まえ、厚生労働省では平成25年4月に「後発医薬品のさらなる使用促進のためのロードマップ」を策定し、その中で「平成30年3月末までに、後発医薬品の数量シェアを60%以上にする」という目標を掲げ、後発医薬品の使用促進のための施策に積極的に取り組んでいます。

連携施設協定

  • 施設と地域医療を担う協力医療機関との実効性のある連携体制を構築。
  • ※上記クリックして頂きますとPDFでもご覧になれます。
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